EDIの定義

 EDIとは何かの図 (12190 バイト)   EDIは、Electronic Data Interchange の略語で、「電子データ交換」と訳されています。

  広く「企業間のオンラインデータ伝送全般」の意味で使われることもありますが、狭義では、「企業間の商談、取引のために必要なメッセージを、広く合意された標準的な規約に基づいて、通信回線を介してコンピュータ間で交換すること」と定義されています。

  EC(Electronic Commerce,電子商取引) の時代に入り、特定企業間での情報交換用ツールとして、世界的に普及が進められているのは、この狭義のEDIです。

 

「伝票」からEDIへ

伝票からEDIへ

  企業の商取引では、従来より各種の帳票・書類が交換されてきました。しかしながら経済の発展に伴う取引量・取引先の増大、顧客ニーズの多様化といった環境の変化には著しいものがあり、企業がコンピュータを活用した情報システムの整備を進める中で、情報伝達手段としての帳票・書類の、スピードの遅さ、バラバラな書式、再入力の手間・コスト等が大きな問題となってきました。

  情報のスピード、精度を改善するため、電子媒体(磁気テープ、フロッピーディスク等)の提供や、企業間をオンラインで結んだデータ伝送システムが開始されましたが、それでもデータのフォーマット(様式)や、通信プロトコル、運用方法等がバラバラな場合は、いちいち個別に取り決めを行い、一方の企業(多くは受信側)が他方の企業に合わせる煩雑な作業や、その都度の多額な開発投資が必要です。さらに、受発信企業の関係が1:1ではなく、1:多、または多:多の場合は、データの「変換地獄」、や複数の発信側企業から体系の異なるオンライン端末が延長される「多端末現象」の弊害を生んでいます。

  企業間ネットワークが、特定の企業グループや系列を超え、業際化、国際化してゆく過程において、個別取り決めによるデータ交換方式の問題点を解決するための手段として考え出されたのが、参加企業の合意による「標準的規約」を用いたデータ交換方式、すなわちEDIです。

 

EDIに必要な取決め

   EDIでは、以下の4つの要素について標準化を行っています。企業がこれらの標準化内容に準拠することにより、実施までの作業がスムーズに進み、開発負荷・コストの低減、期間の短縮等のメリットを享受することができます。

EDIに必要な4つの取り決め

 

なお、こちらにEDI推進協議会が作成した「EDIとは」のページがあります。




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