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「薄板軽量形鋼造建築物設計の手引き(第2版)」講習会

開催目的・講演要旨・プログラムなど

  一般社団法人日本鉄鋼連盟では健全なる鉄骨造建築の普及を目的とした活動を行っております。今般は平成24年9月に改正された薄板軽量形鋼造に関する告示について解説された図書「薄板軽量形鋼造建築物設計の手引き(第2版)」の概要について、ご紹介いたします。

      講演要旨・プログラム

基調講演

(10:05〜11:00)

「薄板軽量形鋼造建築物設計の手引き(第2版)」編集委員会の小野徹郎委員長(名古屋工業大学名誉教授、椙山女学園大学教授)より、薄板軽量形鋼造に関する基調講演を行っていただきます。

改正告示と手引き改訂の概要

(11:05〜12:00)

薄板軽量形鋼造の階数制限緩和や、鉄筋コンクリート造等その他構造との併用による混構造など、改正告示の概要を紹介します。併せて、3階建て以上の建築物を設計する際の留意点について説明します。

3階建ての設計例

(13:00〜13:55)

塔状比が比較的大きい3階建てを例に、片持ちばりモデルを用いた設計手法と、耐力壁の脚部回転を考慮した層間変形角の算定方法について紹介します。

薄板軽量形鋼造と鉄骨造の混構造建築物の設計例

(14:00〜14:55)

薄板軽量形鋼造と鉄骨造の併用混構造3階建てを例に、仮想ラーメンモデルを用いた応力解析手法と、混構造のAi分布、Fes値および構造特性係数Dsの算定方法について紹介します。

開催日時・会場・定員

平成26年3月18日(火)10:00〜14:55 大阪大学中之島センター 10F佐治敬三メモリアルホール 定員144名
平成26年3月25日(火)10:00〜14:55 東京証券会館 8Fホール 定員200名

詳しくは こちら (開催案内:PDF)をご覧ください。

受講対象

官公庁、建築設計事務所、建設業、鉄骨加工業、学術関連機関等、建築関係者

受講料

無料
(但し、(別売)「薄板軽量形鋼造建築物設計の手引き(第2版)」定価10,500円(税込)は含まれません)

受講申込

こちらのフォームよりお申し込みください(上記の開催案内をプリントして4頁目にある申込用紙をFAX頂くことでもお申込みできます)。

※受付は終了致しました。

参加申込受付時に返信致します確認メールを印刷し(あるいは返信致しますFAXを)、当日会場受付にご提出ください。

 

〔申込受付窓口〕

一般社団法人日本鉄鋼連盟
経営政策本部市場開発グループ(担当:木下)
電話:(03) 3669‐4815 FAX:(03) 3667‐0245

各会場とも、定員に達し次第受付を締め切らせていただきます。下記の申込状況をご確認ください。

申込状況

平成26年3月18日(火)10:00〜14:55 大阪大学中之島センター 定員144名 → 開催終了
平成26年3月25日(火)10:00〜14:55 東京証券会館 8Fホール 定員200名 → 開催終了

後援(予定)

国土交通省国土交通省国土技術政策総合研究所独立行政法人建築研究所一般財団法人日本建築センター一般社団法人日本建築学会公益社団法人日本建築士会連合会一般社団法人日本建築士事務所協会連合会公益社団法人日本建築家協会一般社団法人日本建築構造技術者協会一般社団法人全国建設業協会一般社団法人日本建設業連合会一般社団法人鉄骨建設業協会一般社団法人全国鐵構工業協会一般社団法人日本鋼構造協会スチールハウス協会一般社団法人プレハブ建築協会一般社団法人日本ツーバイフォー建築協会独立行政法人住宅金融支援機構 日本ドリルねじ協議会

東京都一般社団法人東京建築士会一般社団法人東京都建築士事務所協会一般社団法人東京建設業協会東京鉄構工業協同組合

大阪府公益社団法人大阪府建築士会一般社団法人大阪府建築士事務所協会一般社団法人大阪建設業協会大阪府鉄構建設業協同組合

主催

一般社団法人日本鉄鋼連盟

その他

  1. 会場には必ず受講証をご持参下さい。
  2. 会場の都合上、定員に達し次第締切らせていただきます。
  3. 本講習会は、「薄板軽量形鋼造建築物設計の手引き(第2版)」をお持ちでなくても受講可能です。
  4. 本講習会参加者には「薄板軽量形鋼造建築物設計の手引き(第2版)」(発行所:技報堂出版)の特別頒布について同社よりご案内致します。購入に関するお問合せは同社(電話(03)5217-0885、ita2014@gihodobooks.jp)までご連絡願います。会場においても同書を同社が販売予定です。
  5. 本講習会は、(一社)日本建築構造技術者協会のJSCA建築構造士登録更新のための評価点対象講習会(予定)です。詳細はJSCAのHP(構造士ニュース http://www.jsca.or.jp/)をご参照下さい。
  6. 本講習会は、建築士会CPD制度の認定プログラムとして認定申請しております。
  7. 本講習会にお申し込み頂いた方の個人情報は、受講申込と、別途ご同意頂いた方への当連盟からの各種ご案内・アンケート実施以外の目的には使用致しません。
  8. ご来場の際は、公共の交通機関をご利用ください

問合せ先

経営政策本部 市場開発グループ
電話:(03) 3669‐4815 E-mail:sijo-kaihatsu@jisf.or.jp

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